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zoom RSS ドルと米国は復活する?

<<   作成日時 : 2009/12/12 15:03   >>

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  昨晩(12/11)、シニア・フレンズの忘年会があり、なかなか楽しい話が聞けた。その中で一つ気になる未来予測があった:「2013年に円が大暴落して、ハイパーインフレ時代が来る」、というもの。2012年がマヤ歴における歴史の大転換の時期とされているだけでも、それなりに恐ろしい未来予測なのに、日本経済が大破壊されるというのでは、困った話しだ。もちろん、そういった、将来への危機を煽る類の占い愛好者は、巷に溢れているとも言えるが、自分の知人で、コンピュータに詳しく、種々インターネットで統計情報を集めて分析しているらしい人から、そういう予測を聞かされると、彼らほどの知識、情報分析力を持たない小生としては、やはり気になるのだ。決して小生が優れた話題を提供できる分野ではないが、それでも論じてみたい。歴史的展開を、老人の体験を交えて予測してみると、やはりドルは復権するかも知れないのだ!!(長期予測の一つのシナリオであって、当たるかどうかは小生も分からない。この記事に基づき、ドルを買うとか、そういう短絡的な行動はしないで下さい。あくまで、想定可能な未来予測の一つのシナリオ、としての考察として、楽しんでいただきたい。)

1.坂の上の雲
 ともかく、シニアが集まると、やはりNHKの新番組『坂の上の雲』が話題となる。小生も明治の日本海軍に優秀な海軍艦艇を輸出してくれた北アイルランドのベルファースト造船所などが、そのうち画面に出てくるのではないかとわくわくしてみている。それに、伊予の風景らしいが、古い町並みを忠実に再現している画面も、昭和に比べれば古いかもしれないが、ほぼ昭和20年生まれの小生の児童期といっても大差ない、懐かしい風景に見える。
 「坂の上の雲」は、後進国日本が、西洋に学びつつ、資本主義国家としての近代商業制度、或いは近代科学文明を消化して、機械文明も活用できる近代国家として発展していく上昇期の話しなので、誰もが関心を持てる時代だ。その上、封建体制から、近代国民国家という、19世紀の西洋で花開いた新種の「国家体制」(民族自決による国民国家が、愛国心を利用しつつ国民皆兵という仏革命後の新制度を採用し、軍事力をおおいに増強して、海外に植民地を求めて雄飛する「帝国主義国家」となっていく。植民地を利用して資本蓄積を迅速化し、資本主義経済体制を促進する、という時代。オスマン帝国、ハプスブルク帝国のような、多民族包含の君主専制政治体制から、主要一民族に基盤を置き民主制・代議制政体を取る国家体制へと変化した)を、アジア国家の中では奇跡的に早々と採用することに成功した日本国家の幼児期、成人過程と言うべき時代である。

2.昭和の秀才陸軍参謀達+海軍参謀達が日本国家の滅亡をもたらした
 然るに、坂の上の雲を目指して、一直線に駆け上がった日本が、昭和期になると、成熟期の失敗というか、ペーパーテスト至上主義というか、陸軍の思想革命によって、藩閥体制を脱却したのはよいものの、暗記力によって成績を客観証明は出来るが、真実の「知恵、決断力」などを欠如した、成績秀才によって指導されるようになって、国家を崩壊させてしまう。この成績主義の弊害を説いておられるのが、 猪瀬直樹著『ジミーの誕生日:アメリカが天皇明仁に刻んだ死の暗号』(文藝春秋、09/11)(内容の要旨としては、次を参照: http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20091208/199759/?P=1http://www.inose.gr.jp/、小生未読)である。
 実は、小生は知らなかったのだが、昨晩のそのシニア賢人によると、何と東条英機は、真珠湾攻撃を事前に知らされていなかったという!!
 以前(08/10)書いた(http://79909040.at.webry.info/200908/article_2.html )ように、大本営を牛耳ったのは、実際には海軍軍令部参謀達である。彼らは、国家予算を陸軍より多く獲得することに長けていて、この膨大な資金を近代兵器(戦艦、戦闘機)製造に投じていた間、陸軍は近代兵器を重視せず、1銭5厘(郵便代)のみで徴収できる「安価な兵器=徴兵」という人間兵器に依存しつつも、中国大陸での戦争を既に開始し、戦略無き戦線拡大をしていたので、海軍としても対米戦争をしなければ、面目が立たなくなって、開戦に踏み切ったのだ!!何と愚かなことか!!海軍参謀達は、驚くべきことに、対米戦勝の可能性に関する、合理的な戦略も、計算も一切無しに、単に「運を天に任せて」開戦したのだ。

 そもそも、海軍側との調整も無しに、一方的に戦争を開始し、対中国戦争を拡大した陸軍に、より多くの責任を問うか、或いは、陸軍のみに戦争の主導権を奪われていては、予算食いの面目が立たないから、焦って対米開戦した海軍がより責任重大なのか、小生には未だに分からないが、何れにしても両者とも情けない亡国の責任者達だと思う。

3.占領軍政の呪縛
 マッカーサー軍政が、進歩主義的(左翼的といっても良い)な米軍参謀将校達の理想主義もあって、「極端な平和主義」を理念として日本国に押しつけた、この「平和憲法」なる日本国憲法の呪縛を、ひ弱な保守党であった自民党が排除・改正できず、むしろ「ダメといったらダメ」としか言わない、呆れたおばさんを党首とした社会党に阻まれ続けたという歴史は悲しい。更に、右を継承する社民党及び民主党内の旧社会党勢力が政権を握ったことにより、現在の日本国家は、昭和期の秀才参謀達以上に、夢想的で非現実的な国家戦略の流れを作りつつあるように思う。「流れ」というのは、日本の場合ほぼいつも、国家戦略を掌握する中心人物が存在しない、無責任な政府運営が行われ、これが国家を滅亡へと導くからだ。60年代、70年代の必死の「経済戦士」達の活躍にもかかわらず、89年に米国発の金融操作のみで、日本国が再度壊滅させられたのは、そういう国家戦略を欠いた日本国の政治指導部の弱体故なのだ。

 韓国の盧武鉉政権を真似たとしか思えない鳩山首相の「対米自立」路線という戯言は、正式に自衛隊を「軍隊」とすら呼べない、危なっかしい国内体制の中で、すなわち、十分な自衛戦力を欠いた状態の中で強行されているだけ、盧武鉉時代の韓国よりも危険である。
 もちろん、日本をほぼ永久に対米従属させるために、こういう非現実的な憲法を押しつけたり、占領時代に民族主義、愛国主義を再生しないように思想統制したのは、米軍であり、悪いのはそもそもが米軍の占領政策だが、それに一番乗っかって占領軍の呪縛解除に抵抗したのは旧社会党なのだ。鳩山政権が盧武鉉を真似るのも、党内における旧社会党議員・左派系議員に背後から支配されているからだろう。

4.対中叩頭外交
 ここ数日、小沢一郎率いる600名もの大規模民主党訪中団の胡錦涛表敬(叩頭外交ではないか!)とか、胡錦涛の次の政権を担うはずの習近平国家副主席を特別に天皇陛下と会見させるとか(鳩山総理の特別措置として)、異常な報道が相次いでいる。

 一部評論家はTVで、もしかすると実は、小沢一郎は、対北朝鮮拉致問題解決のために、あえて中国詣でを行い、何らかの政治工作をしたはずだと、述べていたが、小生としても、もしそこまでの裏の意味があって、わざとああいう小沢外交戦略が練られ、拉致被害者達が帰国できるのであれば、本当に拍手喝采したい。

 しかし、恐らくはそれほどの深い意味もなく、単に胡錦涛と民主党新人議員らの「握手写真」が、次の総選挙で有効になると考えているという、バカげた理由だったとしたら、次の選挙で絶対に民主党を引きずり下ろすべきだ!!
 ともかく、鳩山総理が、脱税隠匿のための幽霊献金問題故に、国家政策遂行能力を失っている反面、メディアが観測するように、民主党の裏の権力者として、小沢一郎独裁体制が、確立されてきていて、それ故に中国訪問でも、異例の「大名行列」という愚劣な姿を見せているのだとすると、「東北の勇者」小沢一郎は、満州事変企画・実行で日本崩壊の原因を作った石原完爾同様に、「東北の恥」となるであろう。

5.日本でインフレ?
 さて、本題は、2013年頃には、日本円が大暴落して、ハイパーインフレとなり、我々年寄りの唯一の拠り所である銀行預金が、その価値をゼロにされる、という怖い話しだ。 そのシナリオとしては、対米自立、対中胡麻擂りという民主党政権の「離反」に激怒した米国は、長期的にはもちろん中国を潰す戦略を棄てるわけではないものの、短期的にはまず日本潰しを決意し、例の日本虐め戦術(本ブログの10/20付け:http://79909040.at.webry.info/200910/article_5.html  を参照)ばかりではなく、日本製自動車輸入への差別的高関税、その他あらゆる対日嫌がらせ作戦を実施するのだ。他にも有効な手段としては、日本の株価を下落させる金融操作、極端な円高への誘導、などの金融面での仕掛けで日本経済をぶっ潰すことも可能だ。

 民主党政権下、素人的で、非合理的な経済政策、運営によって、予算の赤字国債依存度が50%を上回る状況が今後も続き、日本国債が国内銀行からもそっぽを向かれれば、国債の金利が急上昇し、円の価値が急落し、ハイパーインフレとなる、という悪夢が起きうる、というのが、インフレ・シナリオである。
 もちろん、現下の普通の観測では、日本はデフレであり、近い将来に起きうるシナリオも、むしろドルの大暴落、円高による不況の続行、というものだ。

6.老人の体験的ドル高予想:米国は生き残る
  他方で、我々世代の老人の体験から占いするならば、圧倒的な軍事力を誇る米国の通貨は根強く、いかに当面経済が空洞化して景気が悪くとも、諸外国の資金が米国にまた集まってきて、結局は再び強い通貨として蘇る。何故なら、軍事力は結局国家盛衰の鍵であり、軍事的優位を継続しうる軍事技術力、長期国家戦略を保有するのは、世界で唯一米国だからだ。

(1)韓国は、とっくに一度懲戒されている
  最近のウォン安に見られるように、米国に刃向かった代償として、ウォンは弱小通貨となったし、韓国民の多くは失業したり、低賃金に喘ぐようになった(盧武鉉の韓国は、潰された)。

(2)日本ももう一度懲戒処分だ
 日本も、上記5.で述べたように、再度米国にやられるだろう。

(3)長期戦略で中国も潰されるであろう
  中国も、徐々に米国から、より警戒されて、最終的には、旧ソ連のように、巧妙な戦略で破滅させられるだろう。その証拠に、多大な軍費、人命の損失にもかかわらず、米国は対アフガニスタン介入を止めない。何故なら、アフガニスタンは中央アジア戦略の要であり、アフガニスタンに軍事基地を確保することで、米軍は太平洋(東)のみならず、大陸(西)からも中国を牽制しうるのだ(もちろんロシアも牽制できる)。長期的戦略として、アフガニスタンが重要だからこそ、米国は大きな犠牲を払っても介入を止めないのだ。ユーラシア大陸に関する長期戦略は、地政学の大家ズビグネフ・ブレジンスキー(ポーランド系)が練り上げた戦略が根底にあり、超長期のねばり強い執拗さで、じわじわ相手を追い込み、獲物を退治するのである。 
 日露戦争勝利後、米国ではほぼすぐに、日本国の台頭にどう対処するか、いかにしてじゃまになったら日本国を壊滅させるかの戦略研究を開始した。中国の台頭が始まった80年代頃から、米国では半世紀をかけて中国を潰す戦略を練っているはずだ。ソ連だって、そうやって退治したのだから。

(4)「大米帝国」の寿命は何世紀?
  ローマ帝国は500年ほど続いたが、元来が小国である英国による「大英帝国」はほぼ100年ほどの栄華だった。しかし、ローマと同じ程度に、実質多民族国家(他民族を柔軟に自国市民として市民権を与え、取り込んでいる)の米国は、ローマ同様に、世界中の民族を内に取り込んだ「世界帝国」であり、それ故に、多くの英才と知恵を結集した、柔軟でしかも力強い国家体制を有している。「大米帝国」の成立が第一次大戦時だとすると、未だに大米帝国の経過期間は100年足らずである。
 少なくとも2--3世紀くらい長持ちしてもおかしくはない、と小生は思う。



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米国のアジア回帰と日本の国防決意
  昨年12月に『ドルと米国は復活する?』(http://79909040.at.webry.info/200912/article_2.html)という記事を書いたのだが、9月1日付け産経紙掲載の「湯浅博の世界読解:米国はアジアに戻り、とどまる」という記事は、オバマ政権もようやく対中包囲網再構築に向けて動き始めた、と思わせる内容を含んでいる。   要するに太平洋西部地域では、日本、韓国、台湾の中東までのシーレーンに対する中国海軍による脅威が高まりつつあり、このシーレーンを従来確保し... ...続きを見る
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コメント(4件)

内 容 ニックネーム/日時
 最近流行のマヤ暦による2012年人類滅亡説には私は懐疑的であり、前世紀のノストラダムスの大予言の類ではないかと見ています。しかし、今回の記事は暗然とさせられ、貴方の知人の予測が外れることを切に願いたいものです。

 私は日本のマスコミが取り上げるアメリカ衰退説を疑問視しており、少なくとも今世紀いっぱいは唯一の超大国ではないか、と思っていました。これは単なる勘であり、根拠がある訳ではありません。ただ、あの米国が簡単に新興国にやられるはずはない。「大米帝国」(いい表現です)の寿命はもっと長いでしょう。
 そして、現政権の「夢想的で非現実的な国家戦略の流れ」が現実味を帯びてきましたね。中華帝国に擦り寄れば安泰とでも考えているのでしょうか?本当に頭が痛い。戦前に「エロ・グロ・ナンセンス」が流行ったことがありましたが、現代の世相もそれに似ているような。
mugi
2009/12/13 21:03
mugiさん、小生ももちろんマヤ歴などは信じません。
 まあ日本の経済とか、将来に関して、かなり暗い見通しとなるのは、今の政権ではしょうがないのですが、本当は小生は日本の将来を悲観はしていません。英国ですら、衰頽しつつも、現地に行ってみると結構繁栄していたり、しぶとく生き残っています。日本もそうするでしょう。同じく円も、大丈夫というのが、小生の勘です。小生はこれまでの何十年も、常にドルではなく円を信頼して、国内の円預金のみをやってきました。読者の皆様にも、外貨投機はお勧めしません。
 他方、ドルか元か?、または米国か中国かどちらが生き残る?と自問してみると、やはり「大米帝国」というのが、長年米国の覇権に慣れた老人世代の経験からくる「予測」となりますね。
 結局未来予測というのは、当たるかどうか、最終的には運と勘の世界ですから、自らの人生経験に頼る方がよいのではないかと思う。
 それに中国人は、ギャンブル的投資の天才でもあるけど、失敗してもくよくよしないという性格で、要するに同族という大家族の金を稼げばよいのが本音で、最終的には国家主義ではないと思う。
 21世紀は、国家ではなく、個人とか、家族中心で物事が動く世の中であって欲しい。しかし、歴史の発展段階は多様ですから、日本が国防を忘れて良いわけではないけど。
室長
2009/12/14 09:10
奇書のたぐいかもしれませんが増田悦佐「内向の世界帝国 日本の時代がやってくる」NTT出版、日下公人「日本と世界はこうなる 2010年〜」ではわりと明るい日本を予想されています。
韓国の没落はアメリカの懲戒というよりは自業自得でしょう。付加価値をつけることに失敗しているのです。
madi
2009/12/27 21:20
madiさん、コメントありがとう。
 まあ、小生も明るい日本の将来を期待したいのですが、今国民は、一時的不況と思って、赤字国債を投じて景気浮揚策をとれば、何とかなると思っているようなので、これに関しては全く小生の予測では異なる。グローバリズムの時代においては、世界中の企業、工場が競争相手ですから、やはり賃金が安いとか、成長期にある経済は強い。80年代初め頃までの日本がそうだった。
 他方で、衰頽しつつも、世界シェアは落としつつも、欧州の旧先進国(英、独、仏、北欧など)は、それなりに未だに豊かで、行ってみると良い暮らしをしています。我々も何とかしぶとく、先進国としての繁栄を持続させたいものです。ただ、先進国の多くは、個人への税率が日本の2倍は高いと感じました。それなりに高負担を覚悟して、赤字国債に依存しすぎるのは良くない、と思う。
室長
2009/12/28 11:55

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