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zoom RSS 切り抜き記事で見えてくる世界

<<   作成日時 : 2012/06/27 20:37   >>

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 隠居して毎日のんびり暮らしている小生にとっては、岡目八目というか、国内政治に関しては大所高所から(と言うか、詳しくは研究もしていないけど)何となく眺めていると見えてくるところがある(と言う感覚がある)。これは、外国暮らししていて、日々の日本の新聞、メディアとも関係なく、遠くからざっと見ている(日本の新聞は1週間後くらいに手元に来るし、90年代半ばまでは、インターネット紙も読めなかった)だけの頃に、意外に日本の国際的な立ち位置が分かる気がしたのと似た、不思議な感覚である。
 毎日読む新聞とか、週に一度読む週刊紙(週刊ポストのみ購読)も、たいてい熟読しているわけでもない。従って、週に一度新聞、週刊紙の気に入った記事を切り抜いたりもしているけど、その時も必ずしもすぐにぴんと来る訳ではない。

 しかし、何ヶ月かに一度、切り抜き記事を整理していると、奇妙なことに、これは凄い重要だ、と言うような「気になる記事」も見付かるのが、また、楽しい。そこで今日は、小生が、そういう風に切り抜き記事を見ていて感じた、「これは」という記事をざっとご紹介しようと思う。また、その前に、第一番目に、昨日衆院を通過したいわゆる「増税法案」についても、目新しくもないけど、一言書いておきたい。

1.消費税増税案:小生の意見
 この件に関しては、多くの国民が既に、多くの情報に接しているから、ある意味小生が何を言っても目新しいことなどはあり得ないが、小生の立場を一応整理しておくと、次の通りだ:
(1)野田総理は、決断力を示した
  今の世の中、政治家として信念を持ち、揺れ動かずに、ともかく自分の信念を貫く、しかも、国民皆が嫌がる「増税」という決断を貫く、というのは、やはり偉大な選択だと思う。
  (注:少なくとも、鳩山、菅という2名のバカ首相よりましだ。もっとも、野田総理は、外交面では能力をあまり発揮しているようには見えないのが、残念なところ。とはいえ、今は、内政を思い切って前に進めるべき時であり、一番重要な決断を、何とか成し遂げたところを買うべきだろう。)

(2)先送りの議論には飽き飽きした
  前にも書いたが、「他にまずやるべき節約措置がある」とか、そう言う言い方で改革を先送りして、「何も実行しない、決断しない政治家」が多すぎる。既にGDPの200%と言う敷居を突破した国債残高を前に、それでも国債は国内の貯蓄に依存しているのだから、危険性は少ない、不況時に増税などしても税収は伸びない、云々と「先送りの議論しかしない、民意迎合で、真の決断をしない、偽政治家」が多すぎだ。

(3)増税したら、国民の目が厳しくなるだろう
  増税するからには、国会議員の定数を減らして、国費を節約すべき(そもそも国会議員の数が多いと、霞が関の役人に対する圧力が増え、国費の節約など出来ない)だとか、衆参両院の存在は、決断しない政治という「政治危機の元凶だ」「だから参議院は無くすべき」などの議論を産み出すだろう。小生が特に喫緊の課題と思うのは、参議院の廃止だ。衆院選での大勝利でも、新政権が結局は、新しい改革を行う政治が出来ないのは、参議院という第2院が改革を阻止するからだ。
  要するに、国民が重税感を実感して、これに激怒してこそ、初めて、公務員数削減、議員数削減、参議院廃止、などの行財政費用見直しにも本格的なメスが入れられるはずだ。

(4)年金、医療制度を守れ
  これも以前からの小生の持論だが、世界中で、日本ほど効率的で、手厚い医療保険制度が完備した国はないと思う。日本の病院も、大部分は良心的で、効率的で、素早い治療を実施してくれるし、公的医療保険のおかげで、診療費、手術代金、薬品代の何れを取ってみても、先進国の中では最も安くて、安心できる医療が期待できる。
  しかし、政府が改革を急ぐように、医療関連費用が年々重荷となって、国家がその負担増に耐え得なくなってきているのも、理解できる。今回(2014年)の増税後でも、例えばEU最貧国のブルガリアにおける「消費税率20%、例外無し(食品、医療などに対する割引税率不在)」に比べれば、消費税率8%で、大して多くないのだ。2015年の10%への増税後も、EUで普通の20%前後に比べれば、大したことでもない。

  いや、実際には、日本でも今すぐに18%に増やしても、なかなか社会福祉、医療、年金などを賄う資金には、今後も不足すると言われている。そこまで追い込まれているのに、まだ「増税しても、税収は大して増えない、今はそのタイミングではない」などの、民意迎合、税務負担回避の「無責任な議論」が多すぎた。

(5)円安というのは、日本経済が完全敗北したときのことだ
  誰だって、負担増は嫌だが、経済というのは指標だ。GDPの200%という累積国債を抱えて、緊縮財政への改革を躊躇い続ければ、国際社会からの信用が消滅して、インフレに歯止めがかからなくなるだろう。

  円レートが安くなれば、日本からの輸出が増えて、経済が回復する、などと期待するのは、昔の概念にすぎない。国民も、企業も実は今現在は、円高という通貨の価値のおかげで、豊かさを保ち得ているのだ。
  東南アジアなどの外国に、既に移転した生産拠点は、強い円に裏打ちされた、本社の技術力と金融能力に支えられているのだ。今更円安になっても、本社からの送金額が増え、日本企業の海外拠点が競争力を失うだけで、メリットは少ないだろう。むしろ海外拠点から撤退すれば、経常収支黒字という、投資のメリットも失うこととなる。

2.鳩山由紀夫に関する報道(週刊ポスト誌2月24日号)
 この記事は、「鳩山元首相「改名」で囁かれるフリーメーソンとの深い縁」と題しており、2月4日鳩山氏が地元北海道室蘭市の後援会で「改名」意図をぶちあげ、由紀夫→友紀夫へ、戸籍も変更する動きを見せたことに関する推測記事。
 本人は、東日本大震災で絆の大切さを思い知らされ、絆はまさに鳩山家の掲げてきた「友愛」だから、名前にも友の字を入れたい、と述べたらしい。

 他方、このポスト記事では、むしろ鳩山家の祖父一郎が友愛を理念に掲げた理由が、所属団体フリーメーソンの信条が「友愛」だったからだ、という鳩山家の歴史に触れ、フリーメーソン組織と鳩山家の関係(一郎氏は、首相在任中の1955年に、同組織から位階(メーソン組織は、有力な所属メンバーに位階を付与するという、位階制度がある)を受領している)と、この「改名」動機を結びつけて憶測している。この記事故にか、その後、由紀夫氏が改名したという、後追い記事はないように思う。 
 そもそも、欧米では、この中世イングランドの石工組合に起源を持つフリーメーソン(秘密結社)組織は、政財界人のステータスとして、入会する例が戦前は多く、会員数は全世界で300万人ほどに上ると言われる由。ブルガリアでも、戦前、戦中の政財界要人の多くはメーソン会員だったし、自由化後にも、結構会員は増えている。

 日本では、戦後、マッカーサーを初めとするGHQ幹部が会員だったという。このため、日本の政財界人も、GHQ要人らとの接点を求めて、メーソン会員に多くが入会したという。鳩山一郎氏も、その一人だったのだ。
 今は、日本人会員数は、2000人ほどと言われる由。鳩山由紀夫氏が会員かどうかは、メーソン日本支部も「回答できない」と言うのみだし、鳩山事務所の方は、「事実無根」と述べた由。
   (小生コメント:メーソン組織そのものは、必ずしも今では全てが秘密の組織でもなく、むしろこの記事では「大震災では、被災した仏教寺院に900万円を寄付した」というから、さほどおどろおどろしい、怪しげな組織と見る必要はない。しかし、「友愛」という信条が、メーソン起源というのでは、また、首相職から陥落した本当の理由も自省・反省すらせずに、単に「改名」で誤魔化そうとするようでは、ルーピー(現実を直視できない、愚か者)という渾名に改名して貰った方が、分かりやすいだろう。今回の衆院本会議でも、「増税反対票」を投じたらしいが、決断力のある、毅然とした野田総理に対する「嫉妬」くらいしか、理由が見あたらない。全く愚かな人物である。)

3.米国の日本に対するステーク(利害)が減少し、反対に中国、豪州へのステークの方が増大している、と言う報道(3月18日付産経紙)
産経の「日曜日に書く」というコラム記事で、NY駐在編集委員の松浦肇氏の論評記事である。題名は、「米国は慈善団体にあらず」。
 親日派の友人記者が、「何故日本を守る必要があるのか、もっと議論すべきだ」と述べたことに驚いての論考だ。

 松浦氏によれば、米国の国防総省のカーター副長官が、最近政府債務削減方針の一環として、国防費削減のため大鉈を振るう決意を記者会見で示した。同氏の視点は、米国の利益に見合った分野や地域に予算を再配分するというもので、企業の経営企画担当者と発想が全く同じだという。

 そして次のように、米国の経済活動が、日本から中国、或いは豪州へと傾いていることに警鐘を鳴らす:
 1990年代のクリントン政権は、米国を直接投資によるキャピタルゲインや配当収入でも稼ぐ投資大国に変身させた。2000年から10年までの11年間に、工場増設と言った米国の対外投資フローは、毎年12%(複利計算)も増えた。
 しかし、その間、対日投資の増加ペースは年7%と平均を大幅に下回った。円高要素を割り引くと、年4%にすぎない。

 フローで見ると、長年日本は米国にとってアジア太平洋地域ナンバーワンの投資対象国だったが、09年からは、資源ブームに沸くオーストラリアと、成長著しい中国に抜かれ、「ナンバー3」の地位が確定した。
 米国企業が日本への投資を好まなくなった理由は、米国人にとって日本への直接投資は敷居が高いからだ。企業統治プロセスの不透明さや許認可プロセスの煩雑さに嫌気がさしたのだ。
   (注:筆者は、上記のように、日本市場における特殊文化、外資への警戒心、規制に責任を求めるが、そう言う視点で言えば、中国も同罪か、或いは更に悪い、と言うべきだろう。むしろ、日本は、人件費の高い成熟国として、成長拠点としての地位をアジアの新興国に奪われ、成長力を失い、儲からなくなった市場だから、欧米企業が逃げ出しつつある、と言うのが真相だと思う。)

 経済安保の視点とは、モノだけではなく、ヒトもカネも日本に張らせることで、日本有事の際には、運命共同体に引き込めるという安保的利点のことだ。直接投資の効用は、「質(シチ)」である。一種の国防なのだ。
 大震災復興支援として、米国から6300万ドルもの寄付金が、この1年間で集まったそうだ。「トモダチ、トモダチ」とありがたがるのもいいが、米国は慈善団体ではない。
   【小生コメント:米国の直接投資が日本から逃げて、豪州、中国に向かうのは、畢竟経済的なコスト対パーフォーマンスの視点で、有利な市場に向かうと言うことで、いかんともしがたい側面もあろう。他方で、上記に言うように、米国の対日利害、損得勘定において、不利な側面も出てきていることを警戒すべき、と言う筆者の議論は、貴重な論点と思う。

  国防の視点も入れて、米国との利害関係を見直すならば、今の日本は、逆に対米投資を強めて、米国でのモノヅクリ強化という側面で、ステークを増大させるという視点もあろう。
  また、地理的視点(地政学的視点)で見た、日本列島、或いは沖縄諸島の戦略価値を加味するならば、日米安保条約の米国にとってのメリットは、未だに高い、と言うことも忘れるべきではなかろう。
  他にも、例えば、技術力という面では、米国海軍の軍艦、空母などの運航は、横須賀、或いは佐世保における(米国基地内)補修施設に働く日本人技術者の艦船補修技術の高さによって、支えられている、と言う利点も、未だに消えてはいない。

  日本人は、日米安保体制を担う立派なパートナーたる資格を、未だに決して失ってなぞいない、と小生は強調したい。卑屈になる必要性も皆無だし、悲観することもあり得ない。日本人は、米国人の前で、堂々としていて構わないのだ。
  唯一バカげているのは、民主党のバカな政治家が、対米関係で、愚劣すぎる行動、発言で、マイナス点を取り続けて、オバマ政権からの評価を低めていることだ
。】

4.誰も知らなかったニッポンのキリスト教(ポスト誌6月15日号)
この記事のネタ本は社会学者の橋爪大三郎氏と大澤真幸氏の対論集『ふしぎなキリスト教』である由。敗戦直後の昭和20年代に引き続き、第2のキリスト教ブームが日本に到来している、と言う。この著書は30万部のベストセラーという。記事の全文を紹介する余裕はないので、一部小生の興味を引いたところのみ紹介する。
(1)キリスト教徒の人数
  大きな分類では、日本には3つのキリスト教があり、東方正教会(オーソドックス)、カトリック、プロテスタントだという。日本のキリスト教徒の数は、約106万人で、対人口比では1%にすぎない。
  特にキリスト教徒が多いのは、長崎県で、カトリック信者に限っても県内人口の4.2777%に相当する由(実数で、6万2021人)。

(2)日本の首相の8人がキリスト教徒
  判明しているだけでも、戦前には原敬、戦後には、吉田茂、片山哲、鳩山一郎、大平正芳、細川護煕、麻生太郎、鳩山由紀夫だという。戦前、戦後を通じて日本の首相はこれまで62名だから、比率としては13%だという。日本全体の1%と言う比率に比べ、明らかに高い数字だという。
   (小生コメント:鳩山由紀夫、吉田茂、麻生太郎、細川護煕、などがキリスト教徒だとは、小生は全く知らなかった。クリスチャンとして有名だったのは、大平正芳くらいだから、びっくりした。鳩山家などは、フリーメーソン+クリスチャンだから、外国かぶれも甚だしいと言うべきか。

(3)収入の3%を献金が、敬虔かどうかの目安
  この記事によると、プロテスタント教会では、旧約聖書の記述を根拠に、「収入の10%」と厳しく指導するところもあるという。カトリック東京教区では、「3%以上が目安」と言っている由。とはいえ、日本人信徒の場合、「お賽銭」程度の感覚で、少ししか寄付金を納めないので、カトリックの東京教区では、「月定」という教会維持費を支払って貰う制度にしているという。つまり、西欧の「教会税」的な感覚がないので、日本では金銭徴収に苦労しているらしい。  

(4)牧師の平均年収は、276万円
  給与に当たる「謝儀」は、平均すると276万円で、少ないらしいが、住居費、光熱費、、通信費、車の維持費、などを所属する教会が負担する例も多いと言うから、単純にサラリーマンと比較できないという。とはいえ、意外と低給与ということ。
  また、実質的には、定年が無いか、健康が許すなら聖職を続けられる由で、故に神父の平均年齢は、70代後半と、高齢化が進行している由。
   (小生コメント:年収300万円以下とは、仏教の僧侶達にとっては驚き呆れる低収入であると言えるかもしれない。しかし、キリスト教には、毎週日曜日の説教など、しゃべる機会が多いというか、説教できるという、精神的な満足感があるのかもしれない。
  小生なら、日曜毎に、小難しい顔の老齢牧師の説教を聞くなど、逆にお金を貰っても願い下げだ。なお、以前の小生のブログ記事(キリスト教裏面史)も参照願いたい
http://79909040.at.webry.info/200905/article_5.html)。

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コメント(6件)

内 容 ニックネーム/日時
こんばんは。

 現役世代から言わせて頂ければ、逆に日本の手厚い医療保険制度こそが医療費増大に拍車をかけているように思えます。おそらく私が貴方と同年代の頃になれば社会福祉、医療、年金の水準は確実にダウンしているでしょう。ロクに保険料を納めない者に対し、給付するというのは言語道断です!誰しも増税は嫌なものですが、やはり削るところをしっかり削らないと、さすがの日本人も何時かは不平不満が噴出してくる
と思います。

「誰も知らなかったニッポンのキリスト教」は特に興味深いですね。麻生太郎がクリスチャンなのは知っていましたが、他はこの記事で初めて知りました!これではフリーメーソン支配の陰謀論が出てくるのも無理はない。
 ただ、第2のキリスト教ブームが日本に到来しているというのは疑問ですね。震災でこれぞとばかり外国人宣教師が布教活動に来日していますが、キリスト教聖職者が老齢化しているのは否めない。仏教ブームという話もありますよ。

 最近キリスト教批判のブログ管理人さんとやりとりをしていますが、棄教者ということだけあって興味深い事情が分かります。牧師が低収入といえ、宗教法人はかなり優遇されていますし。日本のキリスト教徒は総じて豊かな者が多いとか。
「教会に行くには、献金しないと相手にされないし教会にくるばかりでは、教会のサークルやボランティアに入らないと居場所がないし休みの日を教会に行ったら疲れるばかり…」と言った信者もいるし、カネや暇がない者は自然と教会に来なくなるそうです。
mugi
2012/06/27 22:50
ちなみに自民党では谷垣さんと石破さんもプロテスタントです。
スだまり
2012/06/28 05:11
mugiさん、スだまりさん、こんにちわ、
 医療費とか、老人ホームなどで驚きなのは、生活保護を受けている人が「特養ホーム」には優先して入れる、ということ。医療費なども、ほとんど無料とも言われています。
 妻が、父母の「特養入居可能性」を探っていた2--3年前に判明したことは、「生活保護を受けている人は、無料で特養に入れるけど、普通の人は、特養にはまず入れない。いくら順番待ちしても、可能性は低く、結局有料の老人ホームに入れるしかない」ということ。生活保護を受ければ、医療費タダ、特養即入居可能でしかも無料ということです。バカバカしいほど、日本では、無資産、貧乏人に有利に出来ています。
 もっとも、「有料老人ホーム」に入っても、月額負担は13--14万円ですから、出せない金額ではない。結局、そういうところを何とか探すことになる。ところが、実は、もうひとつの問題は、評判の良い有料ホームほど、順番待ちとなり、「入れたらすぐに死ぬよ」と評判の悪い、儲け主義の有料ホームしか、すぐには入れない、ということ。
 というわけで、日本という国は、貧乏人には有利な社会らしいから、若い人もそう悲観することはないようです!??年金納付金を支払わなくとも、生活に困れば、生活保護費を申請すれば、何とかなるようです!!・・・これでは、努力するものがバカに見えますね。
 
室長
2012/06/28 13:11
(続)
とはいえ、我が家の近所にも、ホームレスがいるし、こういう人はどういう訳か、生活保護費を受け取らず、暑くとも寒くとも、堤防のコンクリートの上に立てたテントで暮らしています。自家発電機でTVも見ているらしいし、水道、トイレは公園内の施設を利用しているらしい。けれど冬のあの寒さを良く我慢している。どうして生活保護で暮らさないのか不思議だし、どうやって食べていけるのかも不思議だけど。ともかく、こういうホームレスを見ていると、逞しいの一言で、感嘆してしまう。勝手に公共の土地を占拠して、テント暮らしはしているけど、生活保護費は受け取っていない、プライドがあるのか、住民登録したら、過去の借金故に、生命の危険があるのか??
 フリーメーソンは、今でも、医師、弁護士、大学教授、企業経営者など、社会の指導層に多いという。クリスチャンも、それなりに定期献金して行くには、やはり普通以上に収入がある人が多いのかもしれません。他方、彼らが諸外国の本部とは、どういうつきあいなのか、と少しは気になります。だけど、小生としては、欧米社会も知っているから、この二つをそれほど危険視はしていません。昔は別として、現代社会では、普通の慈善系団体とさほど差はない、と思う。
 だけど、著名政治家に、意外にクリスチャンが多いのは、やはり意外でした。
 
室長
2012/06/28 13:13
 この興味深い動画をご覧ください。最近、年配の方の自動車事故が多発しています。共産主義と同じく、自動車社会は西洋文明の負の遺産としか思えません。この動画で一人のお年寄りの”免許は取り上げても、誇りは取り上げられない”との発言が非常に印象に残り、生きる尊厳とは何か?と考えさせられました。
http://say-move.org/comeplay.php?comeid=5431
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%87%AA%E7%94%B1%E3%81%AE%E5%9B%BD%E3%81%AE%E3%82%B7%E3%83%AB%E3%83%90%E3%83%BC%E6%9A%B4%E8%B5%B0%E6%97%8F

 >主にこのような問題点を指摘している。
作中でもツッコミがあったように、地方部では車がなければ買い物や医療サービスなど生活の根幹となる部分に重要な支障を来す。(買い物難民・医療難民)特にそのような地方では公共交通機関が存在しない、もしくはあっても本数や停留所の位置・数、運賃などに問題があり使い物にならない。
また、過疎化や若年層の都市部への流出により高齢者のみの世帯が多く存在する。
そのため、いくら身体の機能が衰えても運転をやめるわけには行かないと言う環境が存在する。そう言う背景があり、高齢者の交通事故が多発している。中には本作品に描かれるような重大事故もある。このアニメはアメリカ・コロラド州を舞台としているが、日本でもこの回に描かれるような状況は発生しており決して遠い異国の出来事とは言えない。

 なお、欧米人の高齢者は非常に気が若くて行動的です。京都で出会った孫ぐらいの年齢の僕にファースト・ネームで呼ばせるくらいですから、実に驚きです。日本人ではまったく考えられません!!文化の違いですね。
Alex
2012/08/25 15:14
Alexさんへ、
 どうも小生には、あなたが何を言いたいのか、理解できません。見てみた動画も意味不明、wiki記事で何となく分かるけど、こういう問題には、余り興味もないです。ともかく、色々なブログを読めという命令は、今後控えてください。迷惑です、時間の無駄!!
 高齢者の運転問題??小生は未だに運転可能です。確かに、将来への心配はあるけど。
室長
2012/08/26 14:46

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